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更新日2021.06.02

オフライン広告のメリット・デメリット。その種類と費用、成功のポイントまとめ

見込み顧客獲得に効果的な広告ですが、一口に広告と言っても大きく分けてインターネットを介さないオフライン広告と、インターネットを利用した広告であるオンライン広告の2種類があります。 インターネットの普及により検索連動型広告やSNS広告などのオンライン広告が主流になりつつありますが、近年では有用なデータの増加に伴ってターゲッティングの精度が上がり、オフライン広告の費用対効果が高まっていると注目されています。 今回は、オフライン広告のメリット・デメリット、種類・費用について解説いたします。

オフライン広告とは?

WEBとそれ以外

オフライン広告とは、インターネットを使用しない広告のことです。 インターネットを使用しウェブ上で展開されるオンライン広告とは異なり、オフライン広告は見込み顧客の自宅へ直接配布できたり、顧客自身が能動的に入手することができる広告です。エリアを絞った配布や、情報を届けたい消費者層を絞って広告配布を行うことで、低コストで見込み顧客への宣伝広告が打ちやすい特徴があります。

オフライン広告のメリット・デメリット

オフライン広告のメリット・デメリットについて、オンライン広告と比較しながら見ていきましょう。

オンライン広告 オフライン広告
メリット
  • 手軽に始められる
  • 効果測定が可能
  • 広告内容の変更が簡単
  • 伝えられる情報量が多い
  • 露出が保証される
  • 競合が少ない
  • エリアターゲティングがしやすい

デメリット

  • 運用スキルが必要
  • 競合が多い
  • 広告内容の変更に時間がかかる
  • 効果測定の基準が曖昧な場合がある

オンライン広告の最大のメリットは、誰でも手軽に初期費用を抑えて始められる点です。 しかしその分、参入障壁が低く競合が多いため広告自体が埋もれてしまうリスクがあります。また、オンライン広告はリスティング広告/ネイティブ広告/純広告/アドネットワーク広告/DSP広告/インフルエンサー広告/SNS広告/動画広告など種類が多く、運用のための専門知識が必須です。

一方オフライン広告は、伝えられる情報がオンライン広告に比べ多く準備期間を有するので、競合が少なく他社との差別化を図ることが可能です。 また、広告の露出が保証されるので事前のターゲティングが最適であれば確実に見込み顧客へアプローチすることが可能です。

「広告がクリックされ商品・サービス購入に至れば宣伝が効果あり」と判断できるオンライン広告に比べ、オフライン広告は「アンケートに返答があった」「オフライン広告の専用申込フォームから購入に至った」などの効果測定基準を前もって明確にして運用する必要があります。

Point!

  • オフライン広告は、オンライン広告に比べ伝えられる情報量が多い
  • オフライン広告は、オンライン広告に比べ競合が少ない
  • オフライン広告は、オンライン広告に比べ露出が保証される
  • オフライン広告は、オンライン広告に比べ効果測定の基準をあらかじめ明確に設ける必要がある

オフライン広告の種類

オフライン広告には、どんな種類があるのでしょうか?種類と媒体、広告費の例について見ていきましょう。

4大マスメディア広告(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)

リモコン操作中

4大マスメディア広告とは、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌などのインターネットが普及する以前に主流であったオフライン広告です。

  • テレビCM・・・広範囲で告知ができ多くの人にブランドイメージを認知させることができますが、CM制作や放送にかかるコストが高いことがデメリットです。
  • ラジオCM・・・番組のリスナー層に合わせてターゲットが絞りやすくCM制作や放送にかかるコストを安く抑えられますが、他の事をしながら聞く「ながら聞き」が多いためCMに対する集中力が低いといった特徴があります。
  • 新聞広告・・・原稿の締め切りから掲載までの時間が短いのでタイムリーな広告出稿が可能ですが、毎日発行されるため1日経つと読まれにくいという特徴があります。また、新聞を取らない世帯が増え購読者が減少傾向にあることも留意しておきましょう。
  • 雑誌広告・・・雑誌自体が細分化されているのでターゲットが絞りやすく、繰り返し読まれることも期待できるため広告の接触期限が長いことが特徴です。

4大マスメディア広告の費用例

広告媒体 放送・掲載例 広告費の目安
テレビCM 東京キー局(15秒) 40~80万円
ラジオCM AMキー局(20秒) 6万円~
新聞広告 全国版(紙面の1/2) 300万円~
雑誌広告 1ページ(4色刷り) 90~240万円

※広告費は目安となっており媒体・地域により異なります。製作費は含まれません。

出典参考元:ムサシノ広告社 TOP広告ダイレクトペーパーアドペーパーアド

交通広告(電車やバスなど)

車内広告

交通広告は、電車やバスなどの公共交通機関を利用した広告です。 電車の中吊り広告や、電車・バス・タクシーなどの車体に広告をペイントする車体広告、駅構内・バス停などに貼られるポスターなどがあります。 通勤・通学などで毎日目にする交通広告は、一定期間掲載し続けることで繰り返し訴求する効果があるため認知度UPを狙うために最適な広告と言えるでしょう。

交通広告の費用例

広告媒体 放送・掲載例 広告費の目安
電車中吊り広告 山手線 2日間(2800枚) 210万円
テレビCM 東京キー局(15秒) 40~80万円
バス車内広告 都営バス 1カ月 6万円~
タクシー車体広告 関東 1カ月(1台) 3.5万円~

※広告費は目安となっており媒体・地域により異なります。製作費は含まれません。

出典参考元:乗りものニュース東京都交通局交通広告ナビ

ダイレクトメール(DM)

DM

ダイレクトメール(DM)の費用例

DM形態 発送例 費用の目安
はがきDM 3万通(1通50円〜) 150万円〜
封筒DM 3万通(1通60円〜) 180万円~
カタログ 3万通(1通250円〜) 750万円~

※費用は目安となっており媒体・地域により異なります。製作費は含まれません。

出典参考元:DM発送の費用と料金相場

フリーペーパー、フリーマガジン

雑誌

画像引用元:スパイダーマスターファム編集部

フリーペーパー、フリーマガジン

フリーペーパー・フリーマガジンは、スーパーや駅構内、郵便局などで無料配布される定期発行の地域生活情報紙誌です。 ターゲットの生活圏に設置しておくことで特定の読者を狙うことができ、目に留まれば潜在顧客にも手に取ってもらうことが期待できるので幅広い宣伝効果が見込めます。 自治体が発行している地域情報誌、企業が発行している顧客向け情報誌や見込み顧客向け情報誌などがあり、富裕層向け/シニア向け/主婦向け/エリア別など各ターゲットに適した内容で構成されます

フリーペーパー・フリーマガジンの費用例

下表は複数企業の広告収入で発行されているフリーペーパー・フリーマガジンの例です。

掲載例 広告費の目安
A4サイズ 1ページ 50~80万円
A4サイズ 1/2ページ 30~40万円
A4サイズ 1/4ページ 10~20万円

※費用は目安となっており媒体・地域により異なります。製作費は含まれません

出典参考元:イイチラシ.biz

オフライン広告を成功させるための3つのポイント

ここまでオフライン広告のメリットや種類について見てきましたが、ここでは、オフライン広告の費用対効果を高める方法についてご紹介します。

1.効果測定しやすい広告媒体を選ぶ

オフライン広告は、インターネットを介したオンライン広告に比べ効果測定がしにくいことが難点の1つです。 4大マスメディア広告(テレビ・ラジオ・新聞・雑誌)は特に、顧客行動と広告投下の関係が直接的には見えず費用対効果が計測しにくいと言われます。取り得る手法としては、広告を実施した地域としなかった地域で効果比較をする、広告実施後のウェブ上の行動変化を見るという方法が主流です。 一方で同じオフライン広告の中でも特に効果測定がしやすいのは、ダイレクトメールやフリーマガジンです。 ダイレクトメールやフリーマガジンは、『レスポンスの件数 ÷ ダイレクトメールやフリーマガジンの発送数 × 100』で反応率(%)を計測することができ、制作から発送までにかかった総製作費を元に損益分岐点を計算し費用対効果を計測することが可能です。また、見込み顧客が多く住んでいる地域を事前にセグメントし、エリアを絞って配布できるため広告の無駄打ちを防ぎコスト削減が期待できます。

Point!

  • 商品・サービス・ターゲット・社会状態など鑑みて、最適なメディアプランを立て、計測しやすい広告媒体を選ぶことが大切です。

2.広告の目的、自社のターゲットに最適な広告媒体を選ぶ

広告の目的・ゴールをどうするか?によって最適な広告媒体が変わります。

グラフ
グラフ

商品やサービスの大幅な認知度UPを図りたい場合は、不特定多数の人に訴求できるテレビCMや交通広告が最適です。 商品・サービスの購入や問い合わせを増やしたい場合には、ターゲットを絞った広告施策を実施できるダイレクトメールやフリーマガジンで自社商品を訴求し、問い合わせフォームやキャンペーンコードなど掲載すると良いでしょう。 そのほか新商品をアピールしたい場合には、まず会報誌にて既存顧客へ向けてお試しキャンペーンなどで口コミを多く投稿してもらえる仕組みを作り、商品への反応を調査してから広告方法を検討すると良いでしょう。 また、自社ターゲットの生活圏や消費行動、生活スタイルなどの予測を立てておくことで、広告の接触機会が多く宣伝効果の高い媒体が決まります。 例えば、日中電車で移動することが多いサラリーマンなどをターゲットにする場合にはオンライン広告の他に交通広告をプランに入れると良いでしょう。 働く女性をターゲットにする場合には、オンライン広告の他、女性誌とのタイアップ広告や宅食の同梱ツールなどの広告を狙ってみても良いでしょう。

Point!

  • 広告施策を実施する場合には事前に広告の目的・ゴールを設定し、自社のターゲットに適した媒体を選ぶようにしましょう。

3.広告から自社サイトへの導線を確保する

クロスメディア

広告は媒体によって若干異なりますが宣伝できる情報量が限られています。 広告だけでは伝えきれない商品やサービスの魅力を訴求するためには、自社のウェブサイトへ誘導するような施策が必要です

棒グラフ

画像引用元:トライベック株式会社

トライベック・ブランド戦略研究所が行ったウェブサイトに関する調査によると、企業に関する情報源として、以前は、テレビや新聞などのマスメディアが信頼されるメディアの上位を占めていましたが、「企業のウェブサイト」が最も信頼されるメディアとなっています。 興味があることや分からないことがあった時にインターネットで「調べる」ことが当たり前の行動となっている昨今、広告では伝えきれなかった商品・サービスを訴求するためには自社のウェブサイトへ誘導し、ターゲットの疑問や不安を解消することが重要です。

Point!

  • 自社QRコードや商品・サービス専用サイトURL、「〇〇で検索」など、自社ウェブサイトへ誘導できる導線を確保しましょう。

まとめ

オフライン広告のメリット・デメリットと種類をご紹介しました。 オフライン広告には様々な種類があり、各媒体によってターゲットや広告目的が異なります。 株式会社電通が発表した「2020年 日本の広告費」調査によると、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌の4大マスメディアの広告費は6年連続の減少となり、2019年2兆6,094億円だった広告費が2020年は2兆2,536億円と約3,500億円マイナスになっています。 一方、インターネットを介したオンライン広告は1996年の推定開始以来、一貫して規模拡大を続けており需要の高さが伺えますが競合が多いことも留意しておきましょう。 オフライン広告、特にダイレクトメールやフリーマガジン、会報誌はキャンペーンやクーポンを添付するなどして消費者を広告からダイレクトに問い合わせ・購入に促す効果が期待できます。 また、ウェブ広告に比べるとオフライン広告は広告枠を自由に作成できることが多く、宣伝情報を増やせますので、インターネットが普及した昨今においても訴求効果が見込める広告手段と言えるでしょう。

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